信頼できる結婚相談所の選び方※入会条件の必要性や大手、個人の違い

結婚相談所は大手から個人の相談所まで数多く存在しています。公式サイトやホームページを見ると各相談所の会員数やサービス、成婚率などの細かいデータが載っている結婚相談所があります。

 

選ぶ時に重視することは人それぞれ異なりますが、やはり≪会員数≫は重要です。理想的な相手に出会う為にもその確率を高める必要があります。会員数が多ければ多いほど良いでしょう。しかし、会員数がただ多ければ良いというわけではありません。

 

男女比や年齢層もチェックし、入会審査が厳しいところを選ぶことが大切です。入会審査とは身分証や所得証明書、独身証明書等の提出をすることです。

 

会員のデータや活動に不正がないか等のパトロールを24時間実施している相談所もあります。あってはならないことですが、入会審査が甘いところだと偽りの会員データを作成することが容易となってしまいます。真剣に結婚を考えているからこそ、会員の質も重視しましょう。

 

公式サイト等である程度その結婚相談所のことがわかったら、次は気になる相談所の無料相談を活用します。無料相談は自分の気になることはもちろん、相談所の詳細等も確認することができます。

 

公式サイトでは活動を途中で停止や退会する時の仕組みを載せていない相談所もあります。違約金が発生する場合もあるので、後々トラブルにならない為にも入会前の確認が必要です。

 

無料相談の時にもう1つ確認しておいた方が良いことは、担当スタッフがどのような人なのかということです。初回相談時についたスタッフが今後自分の担当者になることが多く、その人に自分の大切な一生が大きく関係してきます。信頼できる人なのか、自分との相性はどうなのか等の確認もしましょう。

 

結婚相談所のプロフィール情報はウソじゃない?

では、公開されているプロフィール情報は本当なのでしょうか。婚活を進めるにあたって相手のプロフィールは重要なので、そのプロフィール情報が本当か気になるところです。

 

お見合いパーティーなどの婚活はセキュリティや参加基準が甘いので、一部嘘のプロフィールを申告している人がいるのも事実です。

 

真剣に結婚を考えている人は結婚相談所への入会をおすすめします。先に述べたように、入会審査の時に書類の提出を義務付けられている相談所があります。

 

ほとんどの相談所が身分証明書の提示を求めていますが、学歴証明書・収入証明書・独身証明書・資格証明書の提出までしっかりしている相談所のプロフィールは信頼性が高いです。

 

結婚相談所には入会審査や入会条件があった方がいい?
結婚相談所には入会審査や条件があったほうが良いのかについてみていきます。
より良い結婚相談所を選ぶ時に、入会審査や条件がしっかりしている相談所の方が良いです。

 

仮に入会審査が甘く、独身証明書や収入証明書の提示が不要だとしたら、結婚に対する気持ちもいい加減な人が集まってしまいます。

 

また、詐欺等のトラブルも生じやすくなってしまいます。また、高品質なサービスや会員のいる結婚相談所ほど入会審査や条件のハードルが高くなります。結婚相談所への入会を考えている人は、入会審査や条件のしっかりしている相談所を選びましょう。

 

大手の結婚相談所と個人の違い

結婚相談所は大手企業が全国展開しているものから、地域密着型の個人の結婚相談所まで様々あります。大手企業の相談所のメリットは全国展開していることもあり遠くの人と出会えるチャンスに巡り合うことが可能です。

 

また、会員数も多く、年収や職業などの選択肢も細かく分かれているので自分の求めている相手を探すことができます。では、個人が経営している結婚相談所はどうなのでしょうか。

 

大手企業と会員数を比べると、やはり個人企業の方が少ないです。
担当アドバイザーの数も限界があります。そして紹介される相手の人数や年齢等も大手企業程幅広くはありません。しかし、個人企業は登録者1人ひとりを細かいところまで理解してくれているので、親身に相談に乗ってくれます。

 

真剣交際に進んだ後も手厚いサポートは続き、結婚まで順調に進むように見守ってくれます。大手企業は成婚退会までは色々とサポートしてくれますが、退会後は2人にお任せとなってしまうので上手く結婚まで進まないカップルもいます。(成婚退会後、結婚までサポートしてくれる相談所もあります)

 

大手企業は知名度も高いので安心感も高く、アドバイザーもその会社独自の研修を繰り返し実施しているので「質」が高いです。個人事務所は運営実績の低い事務所は倒産してしまう可能性がゼロではありません。

 

またアドバイザーの経験値も大手に比べると少ない可能性が高く、成婚率にも違いがでてきます。自分には大手企業と個人企業のどちらが合うのか、説明等を聞きじっくりと比較してから判断しましょう。

 

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